サポート終了後のウイルス感染率は21倍！
4月9日、ついにWindows XPのサポートが終了された。
2001年10月にリリースされてから約12年半の歴史に幕を閉じた、このWindows XP(以下XP)。
12年半にも及ぶサポート期間の長さはWindows OSの中では最長で、その人気の高さがうかがえる。
XPに関するウイルス感染率は、最新OSであるWindows 8 の約21倍とされている。
特に、サポートが終了されたことによる影響が強く、更新プログラムが配布されないことから脆弱性がさらに拡大される見込みだ。
このような点から考えると、21倍という数字もうなずける。
6月末でも600万台が稼働！
また、IDC Japan株式会社(http://www.idcjapan.co.jp/top.html)は7日、2013年の12月末には1227万台のXP搭載パソコンが残っていたが、2014年6月末には592万台になり、XP搭載パソコンはほぼ半減するとの予測を発表した。
しかし、半減するとは言え、夏前まで約600万台のXP機がまだ残っているという数字を考えると、ウイルス感染などのリスクがより懸念されることになる。
そして先日、衝撃のニュースが飛び込んできた。
オランダとイギリスがXP「延長」契約を結ぶ！
米国時間の4月2日、英国政府は XP、Office2003、Exchange 2003のサポート継続の契約をマイクロソフトと取り交わした。
英国政府はこのサポート継続費用として、マイクロソフトに554万8000ポンド(約9億5000万円)を支払うことに同意したようだ。
また、オランダ政府もXPのカスタムサポートが受けられるよう巨額な契約を結んでいる。
各国のXPの需要がいまだに高いとみられ、今回の契約に至ったようだ。
いずれにしても早急な買い替えが必要不可欠！
しかし、このようなケースはあくまでもレアケースであり、他国では早急な買い替えが必要である。
ここ半年あたり、サポート終了におけるXPのウイルス感染リスクに関するニュースや呼びかけが様々なメディアで取り上げられているが、いまだに1000万台近くのXP搭載パソコンが存在している。
仮に、これらの台数のパソコンすべてがウイルス感染したと考えたら、その危険性は計り知れないものになる。
いずれにしろ、XPを使っているユーザーは早急な買い替えが必要で、１日でも早くこのリスクから逃れてもらいたい。